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シロアリ駆除・予防対策は本当に必要か

シロアリ駆除・予防対策は本当に必要か

家を守るために必須の工事の一つ、シロアリ駆除・予防ですが、定期的に行っているでしょうか?
シロアリ駆除・予防をするタイミングなどをお伝えします。

 

 

シロアリ駆除・予防を徹底していますか?

 

 

新築の建物でも、だいたいシロアリに対しての保証は5年間くらいというのが現状です。当生協でシロアリ駆除・予防の工事を依頼していただいた組合員様も、やはり保証が切れる5年くらいで再施工のご依頼をいただく場合が多いようです。

日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合が国土交通省の補助を受けて実施した、5000件以上を対象とした白蟻被害実態調査では、全体の約50%が防蟻保証の期限切れという状態でした。

 

 

(表1)築年数別シロアリ被害発生率

(表1)築年数別シロアリ被害発生率

 

 

(表1)は木造在来工法による建築物の築年数別蟻害発生率です。表が示すように、防蟻処理保証切れの建物では、築年数が15年を経過している場合、シロアリ被害の発生率が急増しています。

一方、保証期間内の建物ではシロアリ被害の発生率は低く、防蟻処理が効果的なことが分かります。

 

 

(表2)保証満了日からの経過年数別蟻害発生率

(表2)保証満了日からの経過年数別蟻害発生率

 

 

(表2)から見て分かる通り、シロアリ被害は薬剤効力の有効期限が切れた翌年から発生し始め、その発生率は保証満了からの経過年数が長くなるにつれて急増します。シロアリ被害再発の防止には、5年ごとの処理が必要であることが見て取れるでしょう。

もっとも有効なシロアリ駆除のサイクルは、新築時から防蟻処理を保証期限内に再施工することです。防蟻処理を継続的に行なっている建物でのシロアリ被害発生率は、平均1.9%という低い値を示しています。

 

 

埼玉県のシロアリ被害は

 

サッシ周りからの雨漏りが原因による白蟻被害

サッシ周りからの雨漏りが原因による白蟻被害

 

埼玉県は主にヤマトシロアリが生息し、イエシロアリの被害が比較的少いため、全国的に見てもシロアリ被害の発生率は低い方です。

しかし、近年の温暖化や建物の断熱性能があがったため、従来の常識が覆され北関東ではシロアリ被害が増えてきています。

輸入住宅や輸入家具の導入により、埼玉県内でもアメリカカンザイシロアリ※の被害が報告されております。

シロアリ被害は、被害が進むまで目に見えにくいものです。シロアリの定期的な点検や処理で、被害を最小限にしたいものです。

 

 

 

出典:日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合発表「シロアリ被害実施調査報告書」より。

※アメリカカンザイシロアリ・イエシロアリ・クロアリは保証対象外です。